ハローワークに行くのが怖い。嫌な思い出がたくさんあります。
離職してしまったので、約2年ぶりにハローワークに行こうと思っています。
しかし、ハローワークには嫌な思い出があるので、行きたくない気持ちがあります。

「正社員を探しているのに臨時職員や契約社員ばかり勧めてくる職員」「私が過去に勤めていた地元会社の後任者の現在の働きぶりを報告してくる職員」「自分の考えを押し付けてくる職員」「高圧的な態度の職員」等、嫌な職員が多く、大変気が重いです。

うじうじしてしまいますが、結局行かないわけには行きません。
私の県は田舎なので、他のハローワークは1時間以上の道のりです。

どうすれば、ハローワークにもやもやせずに行けるものでしょうか。
それとも2年もたてば、面子も変わっていますか?
1日の時間があるなら、朝早くから出掛け、となりのハローワークにいってみてはどうですか?

とりあえず、行かないことにはわかりませんから。
ハローワークもあまりいかないでいると、登録したデータがなくなり、またイチから登録になります。
大体三年くらいかと思います。
あなたはまだ大丈夫かと思いますが。

職員の言うことをあまりまともに聞いてもダメです。
あなたが何をしたいか、それを箇条書きに出してみて、そのような仕事をあなたがある程度さがしておかないと。

とりあえず、いくだけいってみて損はないです。
顔ぶれが変わってないとわかったら、それはそれで隣のハローワークにいけばいいことです。
転職について教えてください。
今27歳で、車の部品の治具など作る仕事に就いていますが、仕事で物造りをしていくにあたり、自分は何らかのデザ
イナー、物造りのアイデアなど向いてる気がしてきました。
でもその仕事するには何か資格みたいなものがいるんですか?やはり専門学校にいったほうがいいんですか
何らかのデザイナー、モノ造りといっても範囲は広いです。
現在のお仕事から、CGやグラフィック的なものではなく実体のある製品づくりの分野だと想像いたします。

だとしてもクラフト(革製品や木製玩具の工房などなど)っぽいものから、家具メーカー、家電や自動車など大企業のデザイン室、独立した工業デザイン事務所(雑貨からディスプレイなど何でもこなす)などあります。他にもあるかもしれません。
具体的に何をめざすかによって専門学校へ行ったほうがいいかは分かれます。
この分野で公的資格は特にありません。、

求人のほうから考えますと、ハローワーク求人では非常に少ないですがデザイナー募集も存在します。その分野の実務経験を応募条件にしているのが普通です。美大卒・専門学校卒を応募条件にしている企業もあります。また過去の作品の提示が必要なこともあります。
大企業のデザイン部門は美術関連の学校の新卒採用が主で、公開募集ではなく各学校に募集が連絡されます。
クラフト的な工房、たとえば焼き物やガラス工房などであれば「弟子入り」的なこともあるかもしれませんが、下積み期間も長いでしょう。こうした分野にも今は美術学校の陶芸科などの卒業生が進出しています。

そうしたことから考えますと、「何らかのモノ造り」ではなく、何を作りたいかを決め、その対象物に情熱を持てることが先決です。、
そのうえで、その分野に合った専門学校があれば卒業生の就職実績も参考に検討してみてはどうでしょうか。
独学で挑戦してもよいのですが、過去の作品ゼロで何も作ったことはありませんというのでは仕事につくのは難しいです。
デザインの専門学校を出ても仕事にありつけない人も多いので、努力が必要です。

最後になりましたがご質問にある「物造りのアイデア」というのは楽しそうな分野だと私も思いますが、物造りのアイデアだけを行う仕事は存在せず、営業と製品企画、調査と製品企画、設計と製品企画などといった形で部門設定されている企業が多いと思います。
そうした名目の求人もときどき見かけますが、実際に企画の業務がどれだけ多いかは不明です。
社会保険について教えてください。

今年三月に前の会社を退職し、七月から再就職して働いています。
退職後は、国民年金に加入し、保険は任意継続せずに市町村の健康保険に加入しました。
再就職先で社会保険に加入する事になったのですが、これから天引きされる社会保険料は、無職だった四月〜六月の収入をもとに計算されるのでしょうか?
それとも、新しい会社の給料をもとに計算されるのでしょうか?
ちなみに七月は月半ばから働いてますため、給料は通常の半分(日割り)です。
また、改定は九月からかと思いますが、それまでの七月八月分は、もしかして前職の月額報酬を参考にするのでしょうか‥‥
再就職したのなら、健康保険・厚生年金・雇用保険は再就職先での給与金額に基づいて計算されます。

税込支給額+1ケ月分通勤費。

遠方から通勤=通勤費が高いと、給与から引かれる社会保険料が高くなります。

住民税は、昨年6月~の1年間の所得額に基づいて計算されます。(ただしハローワークから支給される失業手当・再就職手当は含まれません。)
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